あじさいの花

「小さくても打ちやすいコンパクトキーボード」を買った。

また無駄なものを買ってしまったようだ。エレコムのBluetoothキーボードのことである。税込みで4,829円であった。 Androidのタブレットでも使えるようなので関心を持ったのだが、いろいろな設定をやってもうまくゆかない。表示と入力とがずれている。しかし、iPadやMac miniのキーボードとしては使えそうだ。

租税帰着

『レヴィット ミクロ経済学 基礎編』（監訳者：安田洋祐、訳者：高遠裕子、東洋経済新報社、2017年5月）

消費税をゼロにしたら「毎日が10％オフ」というある政党のビラを受け取ったことがある。供給曲線が外側(右側)にシフトしたらどうなるかということだとは理解していたが、ずっと気になっていた。図書館に行ってミクロ経済学の本を手に取ってみた。図示されているのは、税が導入されるとどうなるかだが、やはり、税を廃止したとき、市場で成立する均衡価格は10％オフにはならないことを確認した。1,100円のものを消費税分を外して1,000円で買おうとしても、市場価格は100円分下がっているわけではない。

また、税負担の割合(租税帰着)は、納税義務が消費者にあるか事業者にあるかに関係ないということもわかった。

「樹木、草花を大切にしましょう」という掲示がある。

つい最近まで、手入れがなされ、色とりどりの小さな草花が綺麗に植えられていた場所だったのだが、「稼げるまち」とは無関係と判断されてしまったようだ。

福岡空港行きの出発は第2ターミナルではなく第1ターミナルだった。

「大きな政府か小さな政府かという議論は無意味」(正村公宏)

「市場の失敗」に対処するために市場と私有財産制度を廃棄しなければならないという主張が誤りであるのと同様に、「政府の失敗」に対処するために政府の規模を小さくしなければならないという主張は、誤りである。「市場の失敗」が認められるのであれば、市場経済を有効に機能させる制度を整備する必要がある。「政府の失敗」が認められるのであれば、政府の活動が適切におこなわれるようにする制度を整備する必要がある。
正村公宏『経済が社会を破壊する：いかにして人間が育つ社会をつくるか』（NTT出版、2005年2月）

SkypeのアカウントがMicrosoft Teamsに移行した。

Microsoft Teams

Zoomとの比較

グレアム・グリーン『国境の向こう側』(ハヤカワepi文庫、2013年)を読みおえた。

「移りゆく世界と人々の心情に向けられたイギリスの巨匠の冷静な視線を味わえる傑作短編集」とカバーに書いてある。

「モランとの夜」は、情事とかではなく、グレアム・グリーンが少年時代に読みふけったというピエール・モランという作家との偶然の出会いのことであった。G・K・チェスタトンも、小説の中で出てきた。コルマールというフランスの町の近くの村で教会の司祭が「モランを読むなど時間の無駄だ」と答えたという記述のあとに、「チェスタトンを読んだほうがマシだっただろうね」とその司祭が小説の主人公である作者グレアム・グリーンに話したことになっている。

ポール・モランという作家は実在したようなのだが、……

「モランとの夜」のなかで主人公は、「モランの方法」を次のように説明している。

モランの方法では作中に作者が現れることは許されない。皮肉の素振りを見せることさえ欺瞞にあたる。

メールの認証に関する情報

受信したメールの認証に関する情報の一部をGeminiに調べてもらった。アマゾンから発信されたことになっているメールなのだが、詐欺メールではないかと予想した。

以下のような回答であった。

これらの情報は、このメールが送信元を詐称している可能性や、正規の送信元から送信されたにもかかわらず何らかの理由で認証に失敗している可能性を示唆しています。特に、SPFとSender IDの両方で fail となっている点、そしてDKIM署名が見当たらず、送信元ドメインがDKIM署名のないメールを破棄するポリシーを持っている可能性が高い点は注意が必要です。
このようなメールは、フィッシング詐欺などの不正な目的で送信されている可能性があるため、内容を安易に信用したり、リンクをクリックしたり、個人情報を入力したりしないように注意してください。

減税ポピュリズムが見落としていること

景気変動の調整のために財政があるわけではない。財政政策や金融政策が景気変動の調整のために使われるとしても、財政の機能は国民の生活を支えることだ。

財政は、景気変動の調整のみを目的とするものではない。その根幹は、教育、医療、社会保障、インフラ整備といった、国民生活に不可欠な公共サービスを持続的に提供することにある。景気対策は重要な機能の一つではあるが、それは国民生活を支えるというより大きな目的を達成するための手段である。

景気変動への対応に偏重すれば、長期的な社会課題への取り組みが遅延したり、財政規律が弛緩したりするリスクが生じる。また、財政政策による景気調整の効果には限界があり、金融政策との適切な連携が不可欠である。

故に、財政は、国民生活を根底から支えるという本来の使命を第一に考えるべきである。景気対策という側面にのみ焦点を当てるのではなく、長期的な視点での健全な財政運営こそが重要と言える。